目的（人材養成等の目的）

高度情報・通信技術が経済社会を大きく変貌させつつある今日、指導的研究者や高度専門職業人に求められる資質は、自ら課題を発見し、解決手段を探求し、具体的な解決策を発見する能力です。

また、課題解決のために必要な戦略立案には、情報技術の活用を前提とした系統的・組織的・理論的方策を組み立てる能力も必要です。この観点に立って本研究科博士（後期）課程では、経済学と情報科学を理論面での両輪として、工学・理学・環境学・人文学などの領域で扱われる現実社会の具体的な課題をコンテンツとして取り上げる形態で教育研究指導を進めます。すなわち、経済学・情報科学における数理モデル・経済モデルを理論的な武器として、現実社会の諸課題を解決する方策を究明し解決へと導ける研究能力の育成をはかります。サイバー・スペースが完成していく世界情勢の中で、情報通信による大量かつ正確な情報収集をはかり、その分析と再統合による高度情報処理のできる人材を世に送り出すこと、

また、情報技術を駆使し、世界経済への貢献を具体的な形で問題提起し、解決法を提示できる研究者・高度専門職業人を世に送り出すことを目的とします。

教育課程編成の考え方及び特色

教育研究指導は、複数教員による共同指導体制を基本とします。経済学系、情報科学系、人文学系、理学系の異なる専門分野の教員が共同して大学院学生の研究指導にあたります。

本研究科博士（後期）課程は、高度情報化社会の求める人材育成という観点から、経済、情報、環境、経営、といった広い分野に亘って学際領域を扱う教育と研究指導を行います。さらに、情報科学的な理論や数理モデルを重視する"情報"と、現実社会の経済学的実態を重視する"経済"の2領域の融合を図り、オムニバス方式で学際的な教育を行います。これにより、学生の資質と関心に合わせた研究課題の設定が容易になり、研究課題の方向を明確にすることが可能になるものと期待されます。

本研究科博士（後期）課程のカリキュラムは、学生が一般入学者、社会人入学者、外国人留学生からなることを考慮して、入学後の教育と研究指導の効果を高めることを目的として、特殊講義と特別演習の2種類の授業科目で構成されます。

履修及び研究指導の方法