→→→→→→→→→【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B-1 教育目的・目標を確立している。基準Ⅰ-B-1 教育目的・目標を確立している。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-3 卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針（三つの方針）を一体的に策定し、公表している。基準Ⅰ-B-3 卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針（三つの方針）を一体的に策定し、公表している。（2）学科・専攻課程の教育目的・目標を学内外に表明している。（3）学科・専攻課程の教育目的・目標に基づく人材養成が地域・社会の要請に応えているか定期的に点検している。（1）短期大学としての学習成果を建学の精神に基づき定めている。（2）学科・専攻課程の学習成果を学科・専攻課程の教育目的・目標に基づき定めている。（3）学習成果を学内外に表明している。（4）学習成果を学校教育法の短期大学の規定に照らして、定期的に点検している。（1）三つの方針を関連付けて一体的に定めている。（2）三つの方針を組織的議論を重ねて策定している。先ず学則に定められ、学内外に示されており、以下のようにステークホルダーによる認識、理解を図っている。専任教員に対しては年度初めの教授会において、非常勤講師に対しては年度開始前の説明会において、それぞれ短期大学部長から説明がなされ、理解を得ている。学生に対しては、入学時配付の履修要覧に明示される他、入学当初の新入生オリエンテーションで教務課から説明され、本学における人材養成との関連で学生に認識させている。学外へはweb サイトによって公開されている。これまで同様、①幼稚園教諭あるいは保育士養成課程上の学外実習の実習先との連絡協議会を2回（幼稚園・保育所・こども園等との会議と、児童養護施設や障がい者支援施設等とのそれを1回ずつ）実施した（社会情勢に配慮してテレビ会議システムを用いたオンライン開催であった）。そこでは事前アンケートと席上での議論とにより、教育上の連携先であり人材輩出先でもある保育現場等と意見交換し、本学教育の点検機会としている。同様に、近隣幼児教育・保育施設とともに構成する「聖徳会」においても、人材輩出先との意見交換を行っている。加えて、R2改善計画に基き、実習生が実習先から得た評価を、本学の人材養成が地域・社会の要請に応えている度合いの指標として得点化するため、学外実習評価項目と教育目的・目標（具体的には学生に自己評価させていている「学修成果項目」）と対応付ける作業を行った。これまで同様、短期大学部ならびに学科（幼児教育学科第一部及び第三部）としての学習成果は、建学の精神並びに教育目的・目標に依拠した「卒業の認定に関する方針」との関連付けで定められている。具体的には、各授業科目において、「卒業の認定に関する方針」に掲げる6 つの項目のうち2つずつを「期待される学修成果」と定め、授業計画（シラバス）に明記している。また、これらについてR2改善計画に基づき、各授業科目で2項目ずつ掲げている「卒業のの認定に関する方針」の対応付けが妥当であるのか、分析を行った（具体的には、基準Ⅰ-C-2(2)参照）。単科短期大学であるため、本項目評価は、前項と重複する。学習成果については、学内に向けては上述の通り授業計画に明記される他、「カリキュラムマップ」として各科目との関連付けでweb 上に示されており、学生や教職員が確認できる。それらはすべてweb 上で学外に向けても公開されている。「卒業の認定に関する方針」と個別科目との関連付けによる学習成果は、学校教育法第69 条の2 に謳われる位置づけ（「大学に相応しい職業及び生活に必要な能力を育成する目的を持ち、2 年又は3 年の修業年限により一定の体系的な学習を完成する大学である」）に合致している。そして、これらの学習成果については、在学中の2 つの時点（幼児教育学科第一部では1、2 年生後期、第三部では１、3 年生の後期）での「学修成果アンケート」および、毎学期末での「授業評価アンケート」において、学生の自己評価を行い、その習得把握の機会としている。ところで、これらの自己評価は、「卒業の認定に関する方針」に謳った本学の教育目標6項目（具体的にはそれらに基づく15項目）に対して行われる。また、教育課程上の各科目は、「卒業の認定に関する方針」に掲げた6項目のうちそれぞれ2項目を、「期待される学修成果」としている。今回、R2改善計画に基づいた取り組みとして、各項目に対する学生の自己評価と、各項目を学修成果に掲げる科目の履修成績とがどの程度一致しているか、分析を行った。（より具体的には基準I-C-2(2)参照。）三つの方針を一体的なものとして受け止めており、各種公的資料（公表）には、三つの方針を明記している。各授業担当者は、これら三つの方針をふまえた学生の「学習成果の評価」を厳格に行っている。これまでと同様に、三つの方針を具体化し短期大学部として組織的議論を重ねている。これを基に各種公的資料の作成を行っている。内容の具体を基に議論を重ね、入試、教学、就職、実習、各種行事、学生生活指導等の展開を進めている。特になし令和２年度改善計画に基づき、学外実習先からの評価と、本学の教育目的・目標（「学修成果項目」）との対応付けを試みたが、その妥当性確保のためのための作業が必要である。令和２年度の第一部卒業生において学生の項目GPA（各授業が「期待される学修成果」として掲げたディプロマ・ポリシー（DP）の項目別のGPA）と、「学修成果アンケート」におけるDP各項目に対する学生の自己評価との相関を算出したところ、有意な正の相関が認められたのは「態度」の項目のみであった（それも弱い相関）。特になし基準Ⅰ-B-2(1)と関連する。令和２年度の第一部卒業生において学生の項目GPA（各授業が「期待される学修成果」として掲げたディプロマ・ポリシー（DP）の項目別のGPA）と、「学修成果アンケート」におけるDP各項目に対する学生の自己評価との相関を算出したところ、有意な正の相関が認められたのは「態度」の項目のみであった（それも弱い相関）。特になし各種の公的資料作成においては、三つの方針の確認をし、組織的議論を重ねており、問題とする課題は把握されない。なお、新たな公的資料作が必要とされる場合には、三つの方針の確認及び記載を遺漏なく行うこととする。特になし令和２年度改善計画に基づいて行った、教育目的・目標（学修成果項目）と学外実習評価との対応付けについて、主に学外実習担当教員間でのすり合わせを行い、対応付けを確定させる。まずは、現状定めているディプロマ・ポリシー（DP）について、教員・学生双方で理解を深める。具体的には、教員にDPを今一度周知し、担当授業とDPとの対応づけについて教員各自が改めて認識するとともに、学生に対しては授業を通じてディプロマ・ポリシーについて説明する。特になし基準Ⅰ-B-2(1)と関連する。まずは、現状定めているディプロマ・ポリシー（DP）について、教員・学生双方で理解を深める。具体的には、教員にDPを今一度周知し、担当授業とDPとの対応づけについて教員各自が改めて認識するとともに、学生に対しては授業を通じてディプロマ・ポリシーについて説明する。特になし特に課題として把握するものはないことから、具体的な改善計画は想定していない。なお、状況に潜在する課題があれば、次年度につなげていく検討を重ねていくこととする。特になし特になし特になし特になし特になし特になし特になし特になし基準テーマ大区分小区分の現状課題改善計画特記事項令和３年度 岐阜聖徳学園大学短期大学部 自己点検・評価シート小区分
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