→→学習成果については、学内に向けては上述の通り授業計画に明記される他、「カリ→→→→→課題改善計画特記事項【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果【基準Ⅰ建学の精神と教育の効果】基準Ⅰ-B 教育の効果基準Ⅰ-B-1 教育目的・目標を確立している。基準Ⅰ-B-1 教育目的・目標を確立している。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-2 学習成果（Student LearningOutcomes）を定めている。基準Ⅰ-B-3 卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針（三つの方針）を一体的に策定し、公表している。基準Ⅰ-B-3 卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針（三つの方針）を一体的に策定し、公表している。（2）学科・専攻課程の教育目的・目標を学内外に表明している。（3） 学科・専攻課程の教育目的・目標に基づく人材養成が地域・社会の要請に応えているか定期的に点検している。（1） 短期大学としての学習成果を建学の精神に基づき定めている。（2） 学科・専攻課程の学習成果を学科・専攻課程の教育目的・目標に基づき定めている。（3） 学習成果を学内外に表明している。（4） 学習成果を学校教育法の短期大学の規定に照らして、定期的に点検している。（1） 三つの方針を関連付けて一体的に定めている。→（2） 三つの方針を組織的議論を重ねて策定している。→先ず学則に定められ、学内外に示されており、以下のようにステークホルダーによる認識、理解を図っている。その上で、教員に対しては年度開始前に専任教員と非常勤講師等との間で実施される懇談会において、学部長から説明がなされ、理解を得ている。学生に対しては、入学時配付の履修要覧に明示される他、入学当初の新入生オリエンテーションで教務課から説明され、本学における人材養成との関連で学生に認識させている。学外へはweb サイトによって公開されている。1 つには、幼稚園教諭免許および保育士資格取得のための学外実習の実習先との連絡協議会を年度ごとに2 回（幼稚園・保育所・こども園等との会議と、児童養護施設や障がい者支援施設等との会議とを1 回ずつ）行っている。幼稚園教諭・保育士養成を旨とする本学にあって、学外実習は、学生が学内における学びの成果を発揮する場であるとともに、人材輩出先でもある。実習における学生の首尾について、事前アンケートおよび席上での協議を通して実習先の評価を聞き、本学の人材養成を点検する機会としている。2020年度は社会情勢の影響により開催できなかったが、実習先からの意見収集を行って、学内で共有した。もう1 つは、近隣幼児教育・保育施設とともに「聖徳会」という組織を構成し、本学教員と人材輩出先との意見交換を行って、本学の人材養成について振り返る機会としている。短期大学ならびに学科（幼児教育学科第一部及び第三部）としての学習成果は、建学の精神並びに教育目的・目標に依拠した「卒業の認定に関する方針」との関連付けで定められている。 すなわち、各授業科目において、「卒業の認定に関する方針」に掲げる6 つの項目のうち2つずつを「期待される学修成果」と定め、授業計画（シラバス）に明記している。単科短期大学のため、前項と一括評価とする。キュラムマップ」として各科目との関連付けでweb 上に示されており、学生や教職員が確認できる。それらはすべてweb 上で学外に向けても公開されている。「卒業の認定に関する方針」と個別科目との関連付けによるそれら学習成果は、学校教育法第69 条の2 に謳われる位置づけ（「大学に相応しい職業及び生活に必要な能力を育成する目的を持ち、2 年又は3 年の修業年限により一定の体系的な学習を完成する大学である」）に合致するものである。そして、これらの学習成果については、在学中の2 つの時点（幼児教育学科第一部では1、2 年生後期、第三部では１、3 年生の後期）で実施される「学修成果アンケート」および、毎学期末に実施される「授業評価アンケート」において、学生の自己評価によって、その習得を把握することで、点検の機会としている。「授業評価アンケート」について令和２年度は社会情勢に対応したオンライン主体の授業態勢のため、科目個別ではなく、短期大学の授業に対する評価アンケートとして実施された。令和２年度においても、三つの方針を一体的なものとして受け止めており、各種公的資料（公表）には、三つの方針を明記している。各授業担当者は、これら三つの方針をふまえた学生の「学習成果の評価」を厳格に行っている。令和２年度においてもこれまでと同様に、三つの方針を具体化し短期大学として組織的議論を重ねている。これを基に各種公的資料の作成を行っている。内容の具体を基に議論を重ね、入試、教学、就職、実習、各種行事、学生生活指導等の展開を進めている。特になし上記のように実習先や人材輩出先となる幼児教育・保育施設等との意見交換を行っているが、人材養成の地域・社会の陽性への応答度合いを量的に計測出来てはいない。各科目に「卒業の認定に関する方針」中の2項目をそれぞれ結び付けているが、その対応付けが妥当であるのか検証できていない。特になし基準Ⅰ-B-2(1)と関連する。現状行っている「学修成果アンケート」「授業評価アンケート」における学習成果の評価が学生の自己評価に主に拠っている。三つの方針については、方針の明記を具体的に示しており、その整合性も図られており、変更・調整にかかわる課題とするところはない。各種の公的資料作成においては、三つの方針の確認をし、組織的議論を重ねており、問題とする課題は把握されない。なお、新たな公的資料作が必要とされる場合には、三つの方針の確認及び記載を遺漏なく行うこととする。特になし2021年度においては、実習生が実習先から得た評価について、教育目的・目標と照らし合わせ、それら評価を得点化することで、知己・社会の要請への即応度を測ることとしている。授業の成績評価に基づく検証（2020年度に試行予定であったが、コロナ禍対応のため実施できなかったもの；基準Ⅰ-C-2(2)参照）を2021年度において試行する。特になし基準Ⅰ-B-2(1)と関連する。授業の成績評価に基づく検証（令和２年度に試行予定であったが、コロナ禍対応のため実施できなかったもの；基準Ⅰ-C-2(2)参照）並びに、学外実習先からの評価の利用（基準Ⅰ-B-1(3)参照）を予定している。三つの方針についての一体的明記を行い、課題とするところもない。そのため次年度に向けた改善計画はない。特に課題として把握するものはないことから、具体的な改善計画は想定していない。なお、状況に潜在する課題があれば、次年度につなげていく検討を重ねていくこととする。特になし特になし特になし特になし特になし特になし特になし特になし基準テーマ大区分小区分の現状令和２年度 岐阜聖徳学園大学短期大学部 自己評価・点検シート小区分
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