A-3教育課程は、短期大学設置基準にのっとり、幅広く深い教養を培うよう編成している。A-4教育課程は、短期大学設置基準にのっとり、職業又は実際生活に必要な能力を育成するよう編成し、職業教育を実施している。A-5入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）を明確に示している。A-6短期大学及び学科・専攻課程の学習成果は明確である。A-7学習成果の獲得状況を量的・質的データを用いて測定する仕組みをもっている。通信による教育を行う学科・専攻課程の場合には印刷教材等による授業（添削等による指導を含む）、放送授業（添削等による指導を含む）、面接授業又はメディアを利用して行う授業の実施を適切に行っている。（2)-⑤(3)学科・専攻課程の教員を、経歴・業績を基に、短期大学設置基準の教員の資格にのっとり適切に配置している。(4)学科・専攻課程の教育課程の見直しを定期的に行っている。(1)教養教育の内容と実施体制が確立している。（2)教養教育と専門教育との関連が明確である。(3)教養教育の効果を測定・評価し、改善に取り組んでいる。(1)学科・専攻課程の専門教育と教養教育を主体とする職業への接続を図る職業教育の実施体制が明確である。（2)職業教育の効果を測定・評価し、改善に取り組んでいる。(1)入学者受入れの方針は学習成果に対応している。（2)学生募集要項に入学者受入れの方針を明確に示している。(3)入学者受入れの方針は、入学前の学習成果の把握・評価を明確に示している。(4)入学者選抜の方法（推薦、一般、AO 選抜等）は、入学者受入れの方針に対応している。高大接続の観点により、多様な選抜についてそれぞれの選考基準を設定して、公正かつ適正に実施している。(5)(6)授業料、その他入学に必要な経費を明示している。(7)アドミッション・オフィス等を整備している。(8)受験の問い合わせなどに対して適切に対応している。(9)入学者受入れの方針を高等学校関係者の意見も聴取して定期的に点検している。(1)学習成果に具体性がある。（2)学習成果は一定期間内で獲得可能である。（3)学習成果は測定可能である。基 準該当なし教員は、経歴・業績を基に短期大学設置基準の教員の資格にのっとり適切に配置している。学科・専攻課程の教育課程の見直しを定期的に行っている。教養教育の内容は、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーにおいて、幅広い教養や学習・コミュニケーション能力の習得を目指している。また、それに合わせた教養基礎科目を展開している。子どもたちの最善の利益を守るための幅広い教養との観点から、主に専門課程で学ばない領域の科目を配置しているが、両者の関係性は明確でない課題を含んでいる。教養教育に係る教科目についても「授業評価アンケート」を実施し、振り返るとともに、ディプロマ・ポリシーに掲げた「基礎教養」について学生の自己評価を点検している。教員養成課程、保育士養成課程として、教養教育と専門教育を施し、社会に有意な人材を輩出するという点において実施体制は明確である。教員養成課程、保育士養成課程として、免許・資格取得率や保育者としての就職率などの指標は適時点検しているほか、保育現場との意見交換を行い、改善に取り組んでいる。アドミッション・ポリシーは、「学力の三要素」に基づく選抜を行うことによって学習成果に対応させている。学生募集要項にアドミッション・ポリシーを明確に示している。また、Web.上において、アドミッション・ポリシーを明示し、受験生に対して周知している。入学者選抜において「学力の三要素」を把握するとともに、学科の人材育成の目的にかなう資質・能力等を判断するため試験種別ごとに個別学力検査、調査書、推薦書、取得資格、小論文、面接などを組み合わせ、多面的・総合的に評価することを明確に示している。アドミッション・ポリシーに対応して、推薦入試（指定校・公募）、一般入試を実施し、個別学力検査、調査書、推薦書、取得資格、小論文、面接などを組み合わせ、多面的・総合的に評価している。高大接続の観点により、推薦入試（指定校・公募）、一般入試を実施し、個別学力検査、調査書、推薦書、取得資格、小論文、面接などを組み合わせ、公正かつ適正に実施している。学生募集要項に入学金・学費など、１年次にかかる費用を明示している。また、奨学金制度（大学独自・外部機関）についても明示している。大学組織内に入試課が設置されており、入学者の募集及び選抜についてなど、入学者選抜に関する業務全般を担当している。インターネット出願の入力操作に関する問い合わせについては、サポートセンターを設け電話にて対応している。また、入学者選抜の内容に関しては、入試課のダイヤルイン番号を明示するとともに、入試課窓口において対応している。アドミッション・ポリシーは、入試課職員及び事務職員が定期的に高等学校を訪問し、意見聴取している。学習成果は、本学が養成する保育者としての資質をディプロマ・ポリシーにおいて具体的に明示している。卒業及び免許・資格取得率から、学習成果は一定期間内で獲得可能である。課程における学習成果についてGPAを参照できるほか、免許・資格取得がその成果を代表する主な指標となっている。平成30年度の現状今後も同様に進めるよう努める。今後、教員養成課程における領域移行を中心に、より適切な課程への変更を検討するよう努める。現状の教養教育の妥当性について、同学園の四年制大学における学部横断型教養教育との関連を含め検討するよう努める。専門課程における科目群との関係性（専門課程との連続性と並行性とのどちらをより重視するかなど）を精査するよう努める。専門科目と併せ、「学習成果アンケート」、「授業評価アンケート」の結果をより詳しく点検するよう努める。卒業後の状況を含めた輩出人材の活躍という結果指標については検討するよう努める。聖徳会や学外実習先との連絡協議会など、人材輩出先との情報交換を充実していくよう努める。ディプロマ・ポリシーに基づき、今後も定期的に検討するよう努める。今後も同様に明示するよう努める。「学力の三要素」を把握し、人材育成の目的にかなう資質・能力などを判断するための具体的な評価方法を定期的に検討するよう努める。推薦入試・一般入試に加え、ＡＯ入試・センター試験利用入試の実施が決定しており、具体的な評価方法を検討するよう努める。今後、多様な選抜方法について、定期的に検討するよう努める。今後も同様に明示するようとともに、特別奨学金についての検討も行うよう努める。入試課だけでなく、大学全体の広報を担当する広報課との連携について検討するよう努める。問い合わせの対応方法などについて、随時、検討をするよう努める。今後、高等学校関係者から意見聴取し、随時、検討をするよう努める。教員養成課程における「領域移行」に係る議論の中で、本学が養成する保育者像を明確化し、学習成果に盛り込むよう努める。学生の特性や家庭環境などが多様化する中、最短年限で卒業及び免許・資格取得が難しい学生に対する対応方針を教職員で共有するよう努める。今後、ディプロマ・ポリシーに掲げた学習成果の各項目について、関連科目ごとの成績の履修成績指標などを検討するよう努める。今後の課題・改善計画平成30年度 岐阜聖徳学園大学短期大学部 自己点検・評価報告シート
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